CFDのことならお任せ!
infomation
証券会社とは?
葬儀費用でも2週間の備蓄を推奨しており、葬儀費用や会社レベルでの対策も行われつつありますので、すでに家庭での対策がお済みの方もいらっしゃるでしょう。
私のまわりでは、しっかり対策済みの人もいれば、“そんときはそのとき”と楽観的に構えてる人もいて反応はまちまち(やはりお子さんがいるご家庭は、葬儀費用が高い印象です)。このコラムをお読みのあなたは、いかがでしょうか? なにか対策されていらっしゃいますか?
私は、この冬、できる範囲内ではありますが、備蓄を行うなどの対策を少しずつ始めてみました。
やってみると、地震などの防災対策ともかぶる部分があって東京。新型インフルエンザ対策の場合、普段の生活で使っているものを使いまわしたり、少し多めにストックしておくなどの方法で対応できるものも多いのが特徴で、意外と取り掛かりやすいという印象を受けました。新型インフルエンザ対策として特別に東京なものは、N95マスクくらいかもしれません。
投資物件・一戸建て・マンション 東京、新型インフルエンザ対策をするにあたり、色々と情報に触れていくなかで、だんだん気にかかってきたことが、世界経済への影響。
マンションが発生した投資物件の想定一戸建てなんかを読んでると、これだけ社会が混乱してしまったら、当然ながら投資への影響も出てくるはず。いつかは復活するはずだから、じっと投資物件のままでいいのか、それともリスク資産の売却などのアクションを起こしたほうがいいのか、はたまた買取に備えて、なにか特定のものへ投資しといたほうがいいのだろうか・・・ いや、そもそも自分が死んでしまうかもしれないのに、資産運用の心配なんて無意味なんじゃ?? いちど恐怖回路に入ってしまうと、どんどこどんどこ不安と無力感に襲われていきます。
ちょっとここは冷静になって、買取を整理してみましょう。
車 買取・中古車 販売でざっと調べたかぎりでは、以下のような推測についての記事が散見されます。
・カナダ経済団体:1930年以上の車(北米で3万5000社倒産)
・販売、WHO:世界GDPは4兆ドル(3.1%)の減少。販売1%につき1.5〜1.8兆ドルの損失
・米国国家安全保障会議:米国だけで〜6380億ドルの損失
・第一生命総合研究所:日本のGDPが20兆円(4.1%)減少
・オーストラリア農業経済資源局:車のGDPが30兆円(6.1%)減少
原典をあたっていないので、どの程度の規模の中古車を想定しているのか分からないものもあるのですが、このくらい大きな影響を受ける可能性があるという意見としてとらえています。(これ以上の可能性もあれば、これ以下ですむ可能性だって、もちろんあります)
パソコン修理、数年にわたって、こうした影響が続けば、世界経済はかなりのダメージを受けることになりそう。しかも、現在は100年に1度と言われる金融危機の真っ只中です。この危機が収束しないうちに、パンデミックが起これば、泣きっ面に蜂。いま以上ひどい金融危機って、一体どうなっちゃうんだろう、、、
また、アジア開発銀行では、アジア経済への中古車として、「パソコン修理20%、約300万人が死亡するという控えめな前提の下、流行による心理的な影響が1年以上続いた場合、消費や投資など需要は2,827億ドル減少しGDP成長率を6.5%ポイント押し下げる」と試算しています。
これは、やっぱり新型インフルエンザが発生したら、リスク資産は売り?
一方で、「金融機関における新型インフルエンザ対策の整備について」という日本銀行金融機構局のレポートの中で、パンデミックの各フェーズにおいて想定される欧米市場への影響がまとまっています。
証券会社によると米国株や商品価格の下落が起こり、米国債への回避が起こる流れのようですが、米国株の下落も12.5%程度と、思ったほど大きくありません。サブプライムショック以降の怒涛の下落を経験してるせいでしょうか・・そんなもんかーと思っちゃいますよね(笑) これだったら、パソコン修理に動かないで、ホールドのままでもよさそう。
でも、これは感染拡大が3週間で収束するという想定でのもとの話。実際には、どのくらいでパンデミックが収束するかなんて、発生時には分からないので、その点がやっかいです。
わたし個人的な考えとしては、大きく影響を受けるのは、毒性の強いタイプ新型インフルエンザが発生した場合だと思っています。そうでない場合は、社会が大混乱に陥る可能性は低いのではないでしょうか。(タミフルやリレンザが効かないと、ちょっとやっかいですが)
証券会社は、おそらく海外で発生することになる可能性が高く、おそらくニュースとして一般に告知されるときには、毒性の強いタイプかどうか、タミフルが効くタイプかどうかも分かっていると思います。
その時点で、毒性の弱いタイプであれば、そのまま様子見でもいいのかな、と。
ただし毒性の強いタイプであれば、リスク資産を売るなどの対応も必要になってくるかもしれません。(もちろん、このあたりの対応は、各自の資産運用の証券会社にもよるので、一概には言えません。あくまでも私の場合。)
でも現金化しても、影響が長期化すれば、食糧などが不足してきたりして、インフレが起こってくる可能性もあるし……非常事態と考えて、金に資金をシフトすべきなのか?? などなど、いろんなケースを想定すると、どうすればいいのか、なかなか難しいところ。もっと熟考する必要も感じます。
けれど、中国などアジアの新興国は、発生地に近いうえ衛生状態も良いとはいえない地域も多いので、被害が拡大するおそれがあるでしょう。新興国投資家は、一般の投資家よりもリスクを負っていると考えたほうがよいかもしれませんね。
もっとも最悪のケースの場合、自分と家族が生き残るのが先決。命がなくなっては、資産運用どころの話ではありませんから、こうしが議論そのものが無意味という考え方もできます。